Windows11 [生活]
2021.11.6
こんばんは。
視力のいい人間は老眼が早いという説は本当だと思う。
そういう私は、目玉が飛び出すほどよかった。2.0は小・中・高校ぐらいまではほぼ見えた。
それ以上が見てみたいと思ったが、あの視力表にはその先がない。大人になってからのことだが、アフリカの原住民？ 自然とともに活きている人と言ったらいいのか。そういう方たちは視力がかなりいいと聞いている。彼らには遠く及ばないが、2.0の視力は財産と言えば財産であった。
「あった」ということで、それは過去のものとなってしまった。寄る年波に40を過ぎたころから徐々に新聞の記事が見えにくくなくなってきた。以前、薬箱の横に書いてある文字などへっちゃらだったけど、今は虫眼鏡で見てもなかなかの読みきれなくなった。そして50歳を過ぎたころ、老眼の進行はなかったものの、視力はますます衰えていった。気がついたら「1.5」を切っていた。私だけかもしれないが、目のいい人間は、この「1.5」を何とか死守したいという気持ちが強い。そのときも「1.5」は何とか死守したいと、全く見えないにもかかわらず、試験官の反応を見ながら一生懸命当てずっぽうに言っていたのを思い出す。しかし、それも無駄な抵抗となり、「1.5」どころか「１」すらさえも見えず、ランク外に落ちていってしまった。今は「0.5」か「0.4」とか、そんなところだろうと思う。仕事柄、モニターを見る機会が多く、ブルーライトが目によろしくないということだったのかもしれない。インターネット黎明期、まだワープロが主流だったころだったので、それがブルーライトだったのかは分からないし、そんな言葉すらなかった。確かにパソコン・携帯の画面を見るようになってから目の負担はかなりのものと実感している。目の周りの筋肉が凝り固まったような感じとか、視力のより一層の低下が感じられるようになった。恥ずかしながら、１クリックで１万円の収入に没頭していた時期があったので、それが原因で目をより悪くしたことは否めない。それ以来、一攫千金はあきらめることにした。「御身お大事に」というところだ。
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インストールをした。タイトルどおり、Windows11を入れた。Microsoft社には何か制約があるらしく、その制約はクリアしていたらしい。私はWindows10から無料でアップグレイドできたが、家人のパソコンはWindows8.1だったため、その該当ではないようだ。最初はなかなか分かりづらく、何をどう、いつしたらいいのかが相変わらずの不親切な説明しかないので困ったものだが、「設定」⇒「アップデート」をクリックすると、その説明が出てきた。インターネットでもいろいろご説明の動画があって、それに頼らなければ駄目かなと思っていたが、「ダウンロード」の表示がアップデート内に表示されたため、クリックするだけでダウンロードができた。モニターの右下に見慣れないマークが１つ出てくるので、それもサインの一つだ。それを見逃すと、当然のことながら無料アップデートはできなくなるんだろうか？その詳細は分からないが、通知を絶えず気にしていないとアップデートできない可能性もあるので注意したい。ちなみに、その所要時間は２～３時間。
パソコン周りにはプリンターほか、若干のデバイスがあるが、プリンターからスキャンすることだけができなくなったぐらいで、今のところ問題はないようだ。
デフレーションの真実（１５） [デフレ]
2021.11.6
こんにちは。
今日も動かずダラダラと過ごしてしまった。とはいえ、やるべきことはたくさんあって、そうは言っていられない。困ったもんです。世に言う「年寄りの冷や水」というやつです。
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またまた詰まらぬデフレのお話。
子ども手当（２人で３万＋５万）を毎月企業の支援でカバーするとして、前回書いたのは200世帯すべてが２人そろい、かつ１年間に必要な金額。人数は200世帯×２人で400人の子どもが育つことになる。それを毎年同じパターンで増やしていくと、400人×10年間＝4,000人の人口が増えることになる。
きっといろんなパターンがあると想像できる。例えば、１人目を産み、２年後に２人目を産み、３年後に３人目を産み満額の15万の子ども手当の家庭もあれば、子ども二人の４人家族が３人目を産む（子ども手当の対象は１人の３万円のみ）の家庭もあるだろうし、子ども１人の３人家族。１人目を産み、後年２人目を産む（子ども手当は３万＋５万）・・・・となり、スタート＝上限ギリギリのスタートにはならない。つまり、企業側としては、毎年120万円を10年間寄付し続けることになり、その金額は10年で1,200万円也。これが高いか安いかは考え方次第だが、企業側はクリアしたとして、人口は最大400人×10年＝4,000人の新生児が誕生し、10年後には10歳児が400人誕生し、20年後には成人が400人、18歳以上の人間が800人増える計算になる。つまり、人口規模８～10万人の都市に新成人が1,200人誕生することとなる。気の遠くなるような話で、私などは墓石の下だろうが、20年で１％の人口増が得られる計算になる。
これは企業側の出資する額次第となるけど、わずか120万／年の寄付により、日本が再生でき、企業が見返りを得ることを考えれば、十分安いものではないのか。あくまでも企業出資の額は低く見積もったもの。もっと大きく変化を望むのであれば、その額を倍にすれば、そのスピードは倍早くなるわけで、10年後には800人、20年後には1,600人。つまり、10年で１％の人口増を達成できるはず。しかし、これは一地域の変革であって、それによってその地域に変化が起きれば、時の政府もそれに従わざるを得ないことになるのは当然の理。
人口問題は「国家百年の計」、「終身百年の計」であり、「18歳以下10万円」の政策など箸にも棒にもかからない愚策であることは明白。もし、これを日本中でやることができれば、日本の人口を１億人として10万人／年ずつ（増加人口は国庫予算次第）増える計算となり、社会保険料（健康保険料・介護保険料）の段階的な低減、公共料金の抑制、限界集落の防止、各分野における人手不足も解消され、ウィンウィンの関係はキープできるように思うだが、如何。
